2021年に新築建売住宅を買いました。 2022年1月に確定申告したので、それ以降は年末調整で住宅ローン控除を受けることができます。
2023年11月時点で、年末調整による住宅ローン控除は2回目だったのですが、やり方をすっかり忘れていました。 なので、ブログで年末調整による住宅ローン控除の申請方法を私用にメモしておきます。
前提
- 会社員
- freeeを使って年末調整を入力する
- 2021年に新築建売住宅を購入した
手順
freeeの年末調整マニュアル（2023年版）を読む
住宅ローン控除に必要な書類またはデータを用意する
住宅借入金年末残高等証明書を用意する
住宅ローンを利用している金融機関から毎年10月頃に郵送される書類
住宅借入金等特別控除証明書を用意する
私は、住宅借入金等特別控除証明書をe-Taxで交付希望していました。したがって、住宅借入金等特別控除証明書は郵送されません。
e-Taxで住宅借入金等特別控除証明書をe-Taxで確認します。
e-Taxによる控除証明書の確認方法については、e-Taxホームページ等から受付システムに電子証明書を使用してログインした後、メインメニューの通知書等一覧の「確認画面へ」を選択し、「住宅借入金等特別控除証明書」を選択いただくとご確認いただけます。 毎年、10月頃から11月にかけて、順次、その年分に係る控除証明書を送信いたします。
e-Taxによる住宅借入金等特別控除証明書の送付について| 【e-Tax】国税電子申告・納税システム(イータックス)
注意：e-Taxは土日は利用できないことがある
土日は休止していることが多いです。住宅借入金等特別控除証明書は早めにダウンロードした方がよいです。
e-Taxの利用可能時間 | 【e-Tax】国税電子申告・納税システム(イータックス)
freeeで年末調整を入力する
住宅借入金等年末残高
住宅借入金年末残高等証明書に記載されている「年末残高」
住宅借入金等特別控除区分
「住: 一般の住宅借入金等」を選ぶ。 住宅借入金等特別控除証明書には「令和3年中居住者用」と書いてあるので、「住」を選ぶ。
特定取得/特別特定取得
住宅借入金等特別控除証明書には「特別特例」と書いてあるので、「特別特定取得または特別特例取得」を選ぶ。
特別特例とは？
No.1212 一般住宅の新築等をした場合(住宅借入金等特別控除)｜国税庁 には、以下のように記載されています。
その住宅の取得等が特別特定取得に該当する場合で、当該住宅の取得等に係る契約が次の期間内に締結されているものをいいます（新型コロナ税特法6条の2①、新型コロナ税特令4条の2①）。
（1）新築（注文住宅）の場合
令和2年10月1日から令和3年9月30日までの期間
なお、土地の所在地を空欄とした契約（いわゆる「空中契約」）については、後の土地の取得に関する契約の締結日で判断します（参照：国土交通省ホームページ）。
（2）分譲住宅、中古住宅の取得、増改築等の場合
令和2年12月1日から令和3年11月30日までの期間
何が特別で特例なんだろうと思ったのですが、ある期間に住宅を取得しただけのようでした。 他にも特別特定など「特」の付く単語があって、すごく分かりづらいですね。もっと良い名前を付けて欲しい...
住宅借入金等特別控除額
No.1212 一般住宅の新築等をした場合(住宅借入金等特別控除)｜国税庁 を見て自分で計算する必要があります。
「計算方法・計算式」の表で、「居住の用に供した年」が「令和3年1月1日から令和4年12月31日まで」、「控除期間」が「13年」の行を参照します。
以下のように記載されていました。
［住宅の取得等が特別特例取得または特例特別特例取得に該当する場合］ 【1～10年目】 年末残高等×1％ （40万円） 【11～13年目】 次のいずれか少ない額が控除限度額 ①年末残高等〔上限4,000万円〕×１％ ②（住宅取得等対価の額－消費税額）〔上限4,000万円〕×２％÷３ （注） この場合の「住宅取得等対価の額」は、補助金および住宅取得等資金の贈与の額を控除しないで計算した金額をいいます。
したがって、今回は「年末残高等×1％」を入力します。
